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なぜ「PCLCM」が注目されるのか?
増え続けるPC運用の負担が限界に!

目次
PCLCMとは
テレワーク普及に伴うPCLCMの重要性
PCライフサイクル4つのプロセス
PCLCMを実現する方法
複数メーカーのPCもまとめて対応、トータルサポートを実現するPCLCMサービス

PCの購入、ヘルプデスク、Windowsアップデート対応など、情報システム部門におけるPC運用管理の負担は増える一方です。さらにはテレワーク対応もあり、限界を迎えつつあるケースも。解決策として注目されるPCLCMについて、その目的やメリット、実現方法などを詳しく解説します。

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PCLCMとは

PCLCM(PCライフサイクル管理)は、PCを購入して運用し、廃棄、次のPCを購入する……といったPC利用の一連の流れ(ライフサイクル)を適切に管理することを指します。
業務でPCを使う以上、「購入」「運用」「廃棄」などの作業は欠かせませんが、情報システム部門にとってこれらの負担は大きなもの。特に、端末に加えて必須となるWindows OSの管理について、Windows 10以降は半年~1年に1度の大型アップデートのたびにアプリケーション検証も含めた対応が必要となっています。各作業を外部業者に委託する方法もありますが、それぞれ異なる業者に頼んだ結果、個別対応が大変……、ということも少なくありません。
PCLCMによって全体を通して管理することで、効率化・負担軽減につながります。例えば、故障やトラブルなどの問い合わせ時にも「どのスペックの端末か、どのアプリケーションが入っているのか」がすぐに把握でき、対応しやすくなるほか、「誰が使っているどの端末を、いつ買い替えるのか」などリプレースのタイミングも効率よく管理できるようになります。

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テレワーク普及に伴うPCLCMの重要性

コロナ禍でテレワークが進んだことで、PCLCMの重要性はますます高まっています。オフィス出社が前提であれば、PCトラブルにも直接対処でき、故障したPCの回収・代替機の受け渡しなどもオフィス内で完結していました。しかし、テレワークとなると、トラブル対応1つとっても「どのようなトラブルが起きているのか」「そもそも自宅の環境はどうなっているのか」など状況把握だけでもひと苦労です。代替機も自宅に手配するのか、オフィスまで取りに来てもらうのかなど調整が大変で、社内ではとても対応しきれないと、PCLCMのアウトソースを検討する企業が増えました。

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PCライフサイクル4つのプロセス

  • 調達

    業務に必要なハードウェアを選定し、購入・レンタル・リースなどで調達します。調達にあたっては、業務内容に応じて必要なスペックや予算などを踏まえて検討することが求められます。また、古くなったPCも適切なタイミングでリプレースする必要があり、「どのPCをいつリプレースするか」といった管理も必要です。

  • 初期設定(キッティング)

    ハードウェアを調達したら、必要な設定、ウイルス対策ソフトなどセキュリティツールや業務アプリケーションのインストールなどのキッティング作業をおこないます。情報システム部門で実施するのが一般的ですが、台数が増えると時間も手間もかかることが課題です。OSの種類やバージョンによってアプリケーションの動作検証が必要になるため、アプリケーションベンダに検証からキッティングまでを任せるケースも見られます。

  • 運用

    PCの運用としては、PC利用に関する問い合わせやトラブル・故障への対応などのヘルプデスク業務とパッチ適用・Windowsアップデート対応などが挙げられます。特にWindows 10以降は年1~2回の大型アップデートのたびにアプリケーションの検証・配布をおこなうことになり、情報システム部門の負担となっています。

  • 廃棄

    使い終わったPCを、適切に廃棄するところまでがPCLCMの範疇です。PCには業務上の機密情報などが保存されているため、データ消去が必須。また、最近ではリサイクルなど、サステナビリティへの配慮を意識するケースも増えています。

04

PCLCMを実現する方法

  • 社内で対応する場合

    小規模な企業ではExcelなどで管理することもありますが、台数が増えてくるとIT資産管理ツールなどを用いて必要な情報を収集・管理するケースが多く見られます。PCLCMにはヘルプデスク業務も含まれるため、担当者には一定の知識・スキルが求められ、社員が業務の一環として対応するほか、ベンダ社員などが常駐し専任担当として対応していることも。コストを比較的おさえて、社内でスムーズに対応できることがメリットですが、担当者自身がリモートワークのときに対応ができない・遅くなるなど、対応の柔軟性が課題になります。

  • 外部サービスを利用する

    PCLCMをおこなうサービスも多く提供されており、これらを利用してアウトソースする企業も増えています。調達から運用、廃棄まで一貫して対応し、社員が直接問い合わせできるヘルプデスク窓口を提供するサービスも。代替機の手配などもPCを利用している社員自身が直接サービス側とやり取りすることで、「テレワーク中の自宅に送るのか、オフィスに送るのか」などもスムーズに調整できます。
    適切にPCを管理できること、情報システム部門の負担軽減はもちろん、社員の利便性向上にもつながると、メリットも多く、最近では、情報システム部門の人数が少なく、PC運用に限界を感じている中小企業での導入も増えています。

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複数メーカーのPCもまとめて対応、トータルサポートを実現するPCLCMサービス

様々な企業がPCLCMサービスを提供しており、PCメーカーが購入とあわせてLCMまで対応するケースもあります。こういったサービスの場合、対象は当該メーカーのPCのみとなるケースも多く、他メーカーのものは管理できない、アプリケーションまでは対応できない、といったことも。PCLCMのキーとなるのは「一元管理」であり、なるべく広い範囲を一元化できるサービスがベストと言えるでしょう。
富士ソフトが提供するサブスクリプションサービス「デスクトップフルサービス」では、PCLCMサービスもラインナップ。マルチベンダに対応していることが強みで、PCのメーカーを問わず管理できるほか、Windows 10/11のアップデートなどにも対応し、マイクロソフトへの技術的な相談のサポートもおこないます。さらには業務アプリケーションやSaaSなどの問い合わせ窓口の一本化も可能で、資産管理まで含めてトータルなPCLCMを実現します。

PCLCM説明図

テレワークの普及により、PC管理の煩雑さが増している今、これまでの対応や情報システム部の業務、あり方を見直す時期がきています。PCLCMをまとめてアウトソースすることで、情報システム部の負担軽減はもちろん、適切な管理による快適かつセキュアなPC環境を実現でき、社員の利便性向上にもつながるとメリットも大きいもの。こうして社内の人的リソースに余裕を作ることで、DXなど本来注力すべき領域に時間・工数を割き、企業活性化に集中できるようにもなるはずです。
Windows 10のサポート終了も見えてきたなか、早いうちにPCライフサイクルを管理できる環境・体制を整えておくことをお勧めします。

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